さらに承前
ファウチ氏は同番組で言っていた。
イギリスでのウイルス変異はRNAウイルスではいつものことだ。そして、重症化などのリスクは少ないと見られるので、(こういうニュアンスと思えるが、資源配分について競合を生じるようなことにはならない性質での)厳重な対処は当面必要ない。
ここらは、研究者たちなら、列島でもこの騒々しい中、適格に一般に向けておっしゃってくれている。
そうではない諸氏においては感情のぶれ、先入観、(収入面も含め様々な)期待、知識の偏り過ぎなどが作用して、個性あることばを発信されてきている。
今でもそうだ。
ただ素人考えだと、マスメディア業界に身を置いている諸氏なら研究水準の専門家筋の情報を確かなルートから得やすいと想像してしまうので、ほんのちょっと時間を費やして、(広範な知見フィルターつくりとしての)基礎体力の一つにできそうに思えるがいかがなのだろう。
そうしておけば、RNAウイルスならどういう事態ならば動じることはない、しかし、変異の結果の症状の現れ方に関する専門家筋の意味ある検証結果についてはいつでもフォローが要る、的な流れにはいつも身を置く必要を素人は想起する。
で、マスメディアが率先してどうこうと一見視聴者の立場からは勘違いしてしまうけれど、通常、様々な圧を収入動機ほかからいつも探知している業界にあっては、、恐らく、様々にコロナ騒動に関わる圧が働いていて、逸れ込みと誘導圧とかの合成が機能しやすいと昨今のメディア論的には受け取りたくさせるので、そこらも受けて、公的部門というか政府系というか、大きく把握して発信する所の表舞台役諸氏にとっては、サイエンス？確かにそうだろうが、世論相手の様々が要るんだよ、となることを理解できない年齢ではなくなってしまったので、引き締め合唱的発信が年末年始にかけて始まっていることの違和をそのままのことばで発信するつもりもない。
(ことの性質＜たとえばウイルスの病原性の質の違い＞に応じた迅速な万全の対処手法を編み出し続けることが要るので、今回の対処はその細やかさに欠け過ぎている。地域気質による違いでは済まない。軽い症状が多だったらどうすべきだったか、が多分、これから問われるのでは？すでにかなりの蔓延度を予想できる環境下でどうでもいい軽い症状の人々も隔離したり手間のかかることをやっているなど参考にできる。世界で知られた怖い系のウイルスについても扱い方次第のことが確実な知識になっていて、やり方を誤らなければ、膨大にうつるというタイプは滅多も滅多にありえそうにない。だからこそコロナ騒動においてもその質によってただちに切り替えできる練習が必要だったと後悔先に立たずだけど指摘できる)
(営み面で)ただし、付けは生じる。
トランプ氏の発信を時々程度に追っていた感じでは、民主党勢がなぜか疲弊しつつある時期での財政投入案を受け入れないで、大統領をやきもきさせていた。それがこの年末になんとか各人600ドルで決着をつけた。
しかし当のトランプ氏はそれじゃ足りない！と強く、2000ドル案を示していると今朝の藤原氏ネット発信では伝えている。
年末年始に20万円ほどが入るなら(列島でも地方自治体が工夫して簡単に配分できるようにしていたと付け加えたいが、合衆国でもきっと簡単に配分できる仕組みがあるのでは)、必要経費プラスでかなりを余分消費で使ってくれることになり、クレジットとかなんとか貸し借りでお金が広く動いてそうなＵＳ経済の営みとしては、かなりの経済効果を生じて、中国の＜諸国がコロナで疲弊中という条件的＞油断に刺激となると予想もできる。
おとなり中国からの観光客がどっと来てくれれば、局地的、分散的に、かなりの恩恵を被るのが列島の経済の営みの現状だったはずだから、その局地を外して他の地域に財政を注ぐという荒業(あらわざ)も出来るようになる。
技術移転による(生産地分散の良し悪しもコロナ騒動ほかで体験してきているし)グローバルな経済の発展の目論みは、既に大国と大国予定国の思いもつかなかった効果により生じていることも今日のワールドニュースで知ることができた。
上手くいけばの話だけど、ＵＳが中国とひと悶着している間に、ヴェトナムでの生産拠点つくりも始まっている。どこだってかつての経験から、助力無しで第一次産業依存体質からは抜け出せない(支払い手段力)。それをコロナ騒動ほかが偶然の機会を提供してしまった。
お金の出し放題、金融肥大で力技の限りでやってきたこれまでの手法にもう少し知力を導入して、程度の軌道修正は入り始めているはずで、列島での三方良しの経営発想は、経営思想の歴史をほんのちょっとだけかじった素人ですら、世界的に広がりのある専門家が発信してきた基礎発想であることくらいは承知できている。
ただそれを教条的に、だと、思い切った試行錯誤ができにくくなるのかどうか、そこらは事情通諸氏次第とは思うけれど、基本は変わっていない。
研究者に残された当面の課題は大変だけどシンプルで、残るはずの財政上の負債をどうやって軽くして、年々の予算つくりの負担とならないようにできるかだったりするのではないか、など素人なりに考えてしまう。
先日のおまけについてのおまけ
1997版に逆の発想ですべて移し替えることで、一本のバッチファイル(EUROやNATLに入っているバッチファイルを参考に作れる)によって、USA/EURO/NATL 飛行切り替えが可能になる。
もちろん、自動操作によってその広い範囲での航空交通システムの一端を観察できることになる。ボルデメだ。NATL飛行は時間が長いので、観察的に利用してこなかった。なので、RNAV飛行かどうか確かめていないので、そこらは是非皆さんにおいてお確かめのほどを。
